2015年1月22日付の米エネルギー省(DOE)の報道発表によれば、アーネスト・モニツ米エネルギー長官は2015年1月22日、クリーン・エネルギー経済を強化する先端自動車技術の開発・展開に5500万ドル強の支援を発表した。このような技術は燃費の向上、石油消費量の低減に重要な役割を果たすとともに、プラグイン電気自動車を無理なく所有可能にして2022年までには現在のガソリン車と同様の運用が出来るようにするというDOEの「EV Everywhere Grand Challenge」を支援することになる。

今回発表されたファンディングは、プラグイン電気自動車、代替燃料車、従来の自動車の価格を下げ効率を向上させる広範囲の研究・開発・実証プロジェクトが対象である。対象となるテーマは次のとおりである。
・先進バッテリー(製造プロセスを含む)および電気駆動装置の研究開発
・軽量素材
・高度燃焼エンジンおよび実現技術の研究開発
・燃料工学(専用燃料または2系統燃料の天然ガス・エンジン技術)

上記のほかDOEでは、燃料電池・水素技術の促進に最高で3500万ドルの支援を発表している。

[DW編集局+JSTワシントン事務所]