2014年12月11日付の国立科学財団(NSF)の発表によれば、NSFの最近の報告では、米国に残留する科学、工学、保健分野の米国市民の博士課程卒業者数を明らかにし、それは卒業時点での米国滞在の意志と密接な関係があることを示している。しかしながら卒業時点で短期ビザを保有する博士課程卒業者には顕著な違いが見られる。

報告によれば、2001～2009学年次に卒業した米国市民の博士課程卒業者の96.4%が米国内で生活する意志(期待滞在率)を報告しており、2010年には96.2%(実際の滞在率)が米国内に残っている。

短期ビザの博士課程卒業者は、76.4%が米国滞在の意志を報告している。しかし卒業生の増加により実際の滞在率も期待滞在率も時とともに増加している。2010年では短期ビザの卒業者の68.5%が米国に滞在している。

[DW編集局+JSTワシントン事務所]