（2024年3月15日付、マックスプランク協会（MPG）の標記発表の概要は以下のとおり）

3月15日、MPGの評議委員会は、パトリック・クラーマー（Patric Cramer）会長が提案した気候中立な研究活動のための気候行動計画を承認した。この計画に従ってMPGは、温室効果ガスの排出量を2029年までに2019年比で半減させる予定である。

同会長は次のように述べた：「MPGは、気候変動の理解と克服に科学的に資する機関として持続可能な行動をとり、気候保護に貢献したいと考えている。今後共、この行動計画を引き続き更新し、新たな対策を追加していく」

MPGは、ドイツ学術機関アライアンスと共に、遅くとも2035年までに気候中立を達成する目標を立てている。この目標に貢献する重要なものの1つに再生可能エネルギー法（EEG）賦課金外でのグリーン電力の計画的購入がある。また、エネルギー・マネジメント・システムをすべての研究所および機関に導入する。このようにして、「エネルギー効率化法（EnEfg: Energieeffizienzgesetz）」で規定されている年間2％のエネルギー節約を推進し、実現させる。

温室効果ガス削減策の1つとして、すでに成功裡に開始されているのが、「マックスプランク・ソーラー（Max Planck Solar）」プログラムで、これにより2023年の第1回入札で、31か所で太陽光発電設備を稼働させることができた。

ミッション・ステートメント：
気候行動計画のベースは、2023年9月に、MPGの将来展望に関する会議で提案された次のステートメントである：「MPGは研究と実践活動の両方を通じて、生き甲斐のある未来に貢献することを約束する。責任ある持続可能で気候に優しい方法で研究を創り上げる方法のロールモデルになりたいと考えている。」

MPGが明確にしたいのは、持続可能性と気候保護が、卓越した人材を魅了する現代の研究組織の特徴であり、組織的基盤であることである。さらにMPGは、化石エネルギー源を使わない研究活動には、まとまった初期投資が必要であるが、長期的には経済的な観点からも、全体としてより持続可能であると確信している。
3月15日の諮問委員会における前向きな議論に引き続き、気候行動計画については、今後も継続的に更新する予定である。

[DW編集局]