科技日報は3月25日付で、中国教育オンラインで最近「2014年の出国留学趨勢レポート」が発表されたことを報じた。本記事でその概要をまとめる。

レポートによると、2013年に海外に赴いた留学生は41.39万人に上ったものの、対前年の成長率は、5年連続で2桁の成長が続いた後に初めて大幅な収束を呈した。

また、レポートは、2013年の留学実績に対した分析を踏まえて、以下のような特徴があるとまとめた。
・海外の修士課程へ留学する者は、全体を占める比率が2006年の76％から2013年の43.9％に急落している。一方、学部生及びその以下の学歴の取得を目指す者の数が迅速に増え、そして、留学生の低年齢化も顕著である。
・米国が最大な留学先国であり、在米の中国人留学生数は過去の8年間に3倍も増加し、在米の各国留学生全体の28.7％を占めている。
・海外の名門大学への入学率が顕著に下がっている。例えば、コーネル大とスタンフォード大への入学率は、それぞれ2004年の30％と13％から15.6％と5.7％に下がった。入学率下降の原因について、レポートは、中国人学生の英語力と学術能力が低下し、各国の名門大学の要求を満たせないことであると分析した。
留学を目的とする出国の人数が持続的に増えているとともに、帰国した留学経験者の成長も2013年に29.5％の高成長を実現し35.4万人であったという。但し、帰国後の就職においては、①専門がビジネス、エンジニアリング等の人気がある分野に集中しすぎ、就活の競争力は全体的に低下しつつある、②大学院卒業後の帰国者の初任給は、2/3の者が年収6万元の期待を達成できず、更に36.5％の者が4万元/年間も下回る等の厳しい状況に臨んでいる。

[JST北京事務所]