2021年4月14日付王立協会の標記発表の概要は以下のとおり。

王立協会は、下院環境監査委員会の標記諮問に対する回答を書面で提出した。回答の主要なポイントは次のとおりである。

● デジタル技術は、ネットゼロの未来を実現する上で重要な役割を果たすもので、その役割はますます大きくなっている。スマートメーターからスーパーコンピュータ、気象モデリング、人工知能（AI） に至るまでのデジタル技術は、経済全体に亘りますます適用されており、適切な条件の下で、2030 年までの大幅な排出削減の達成に役立つ可能性がある。

● 分散型エネルギー生成は、将来のエネルギー システムにとってますます重要になり、デジタル技術はその成功に不可欠であり、コミュニティ・エネルギー・システムを支える「分散型エネルギー販売」などの新しいエネルギー・ビジネスモデルを可能にする。デジタルツールは、エネルギー生成に必要な場所の計画と特定にも役立つ。これは、既存の建物ストックが非常に多様であり、幅広い介入が必要になるため、特に有効である。

● コミュニティ・エネルギー・プロジェクトは、コミュニティと共同で考案する必要がある。ネットゼロの文脈で展開される技術の目的について共通の理解を深め、関連する難題を克服する方式を共同設計するべく、影響を受けるコミュニティが協力して取り組みに参加する必要がある。

● コミュニティ・エネルギー・プロジェクトをスマート電力網に組み込むには、新しいアプローチが必要になる。規制当局は、これを実現するために破壊的イノベーションを支援し、受け入れる必要がある。

● デジタル技術がネットゼロの実現に貢献できるようにするため、今すぐ行動を起こす事が必要である。英国政府は次のことを行う必要がある。

・あらゆるレベルでのデジタルスキルとネットゼロスキル構築に着手すること。教育や経験の構築に何年もかかることを考えると、今から注力することが重要である。
・ネットゼロの達成に役立つアプリケーションを支える、信頼できるデータ基盤を確保する。

[DW編集局]