2015年9月10日付の米エネルギー省（DOE）による今回で2回目となる「4年に1度の技術計画見直し」（Quadrennial Technology Review: QTR）の報道発表の概要は以下のとおりである。

QTRの背景として、新興の先進エネルギー技術は国家の経済、安全保障、環境課題に対処するにあたり一連の豊富な選択肢を提供するが、このような技術の大規模展開にはコストや性能が継続して改善されることが不可欠であるという問題意識がある。そこで、QTRはクリーン・エネルギー技術の現状を調査し、電力部門全体の近代化を支援し、米国民の住居、企業、車、トラックなどへの電力供給の効率化に資するクリーン・エネルギー研究の機会を多数見出している。

QTRの各章では、送配電網の近代化、クリーン電力、建造物、製造業、燃料、輸送の6技術について、エネルギー技術の現状及びそれを発展させる研究機会について詳細に調査分析している。

見直し完了の結果、次のような包括的テーマが新たに浮上している。

・各エネルギー・システムはインターネットや他の技術によりますます結合されるようになってきており、これによりコストや排出の削減に関して新たな革新的な枠組みがもたらされる可能性がある。
・エネルギー需要を満たすための選択肢の幅は拡大しており、この多様化によってより信頼に足るエネルギー・システムが創出され、消費者にも新たな選択肢を提供する。
・エネルギーの使用量及びコストの削減の為にエネルギー効率化を進めてきたが、実質的な効率化という状況にはまだ至っていない。
・X線光源やスーパーコンピュータなどの次世代ハイテク・ツールのブレークスルーは、より安価でより迅速なクリーン・エネルギー・イノベーションをもたらす新たな方法の発見に役立つ。

QTRではまた、過去4年間に米国のエネルギー・システムに起こった劇的な変化に注目している。風力エネルギー能力を65%向上させ、太陽エネルギーの容量を9倍に増やし、古くて効率の低い一部の発電所をよりクリーンでより効率の高い発電所に置き換えた。同時に自動車の燃費効率は記録的なレベルにまで向上した。最初のQTRが発表されて以降の4年間に、米国は石油とガス合わせて最大の生産国となっている。

[DW編集局+JSTワシントン事務所]